新型コロナウィルスにおける食品業界の対応
投稿日：2020年4月28日 最終更新日：2024年5月29日
こんにちは。
今日のテーマは今、世界を震撼させている“新型コロナウィルスにおける食品業界の対応” です。
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食品業界として何をすべきか？
一般的に食品業界で予防すべきは経口感染、すなわち危害要因である微生物等がついたり、混ざった食べ物を口にすることで起こるものを意味しています。
でも、作られた食品を通して感染しなくても（その可能性もありますが）人から人に直接感染する力がとても強いウィルスなので、製造している人が感染していると、お客様への接触、飛沫あるいはエアロゾール（水蒸気のように非常に細かい液体状浮遊によるもの）することにより感染させてしまう可能性がとても高いということです。
なので、今までの考え方に縛られずに柔軟に対応することが求められます。
感染ルートは？
今、明らかになっている新型コロナウィルスの感染ルートは、
①接触
②飛沫
③エアロゾール
です。
感染予防には、これらをひとつずつ確認し、断ち切ることが大切です。
一口に食品業界といっても様々です。
これら感染経路が最も問題になるのは、接客しなければならない飲食業や販売業を思い浮かべることでしょう。
では、接客しない製造業では問題ないのかというとそうではありません。
その辺のことを含めて今回は広い視野に立って考えていきたいと思います。
感染ルートを具体的に検証してみましょう
食品に関わって作業する人で、最も高確率で感染が起こるルートは２種類の「接触」で、直接の場合と間接的な場合があります。
直接接触する場合は、感染者に握手、抱擁、ハイタッチ等で、直接触れて感染する場合で
今現在はされていないと思います。
では、間接的な接触はいかがでしょうか？
感染者が触った物にはウィルスが付着します。それに触れた人の手にはウィルスが付着するため、その手が粘膜に触れたりすれば感染します。
例えば、目をこすったりすれば当然感染しますが、それが食品である場合には口にすることによっても喉等の粘膜を通して、感染する可能性は十分あるわけです。
ノロウィルス同様、細菌とは違って食品中で増えることはありませんが、付着したウィルスがどのくらいの期間で感染能力を失うかはまだ分かっていません。
当初のマスコミ報道では数時間でとか言っていましたが、現時点で24時間以上存在するとか、感染者が座ったソファーに座った人が感染したり、後から感染者と判明した人が食べた同じ皿の食材を一緒に食べた人が感染したりといった事例があります。
特に食品事業者にとっては、食材に付着したことによる感染が最も重要で、食材に付着する可能性が最も高いのは手指になります。
コロナウィルスは非常に小さく（コロナウィルスで70nm※）、大腸菌の大きさの15～20分の1と言われており、手の細かい隙間に残りやすいため、通常以上に時間をかけるか、回数を増やす必要があります。（※nｍは１ｍの10億分の１）
手洗いマニュアルの変更して、製造現場に入場し、食材に触れるまでの手洗い回数を1回から2回にするだけでもかなり効果があると思われます。
飛沫感染、エアゾール感染にも注意が必要で、マスク着用は必須です。咳やくしゃみで人や食品が汚染されます。しかし、咳やくしゃみの後、ずれたマスクを手で直すと手指からの間接接触の原因になることも知っておく必要があります。
従業員の感染を防ぐためには？
食品製造販売の会社では、狭いスペースで、仕事をする、休憩を一緒に取らなければならない環境が、数多く存在しています。お客様と距離をとり、飛沫感染の可能性を遮断する努力していてもこのような環境改善は難しいものです。
しかし、メニューの限定、作業動線の改善、時間差製造等できることをやりましょう。
そして少しでも感染の可能性があることが疑わしい時、仕事することを制限することも必要です。
そのためにこの時期限定のの“新型コロナウィルス対応の入室チェック表”でこんな広告を追加するのもよいかもしれません。また、このチェックで異常がある場合、正直に上司に言える環境作りも大切です。
・鼻水がでるわけでもないのに味覚、嗅覚が鈍い。
・発熱はないが通常とは異なる倦怠感がある。
・喉が痛い。
・いつもと違う咳が止まらない時がある。
・家族で風邪様症状、上記の症状（+発熱）の人がいる。etc
新型コロナウィルスの特徴に応じた対策とは？
アルコール（濃度は70％程度）、次亜塩素酸ソーダ（以降次亜と書きます）の消毒が効くようです。しっかり手洗いをした後にアルコールで消毒することによって手からの感染ルートはかなり断ち切ることができます。もちろん器具、治具への消毒も有効です。
おわりに
いかがでしょうか。
家にいる時間が長い今だからこそ、食品業界は、安心して食べられる食品を製造し、販売しなければいけないという自覚を持って業務にあたるべきだと考えます。
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